子どもの付き添い入院が決まったけれど、「付き添いでかかる費用ってどうなるの？」と疑問に思ったことはありませんか？
保険で付き添い費用をカバーできたら嬉しいですよね。
結論から言うと、原則、付き添い入院にかかった費用は保険の対象外です。
しかし、一部例外や条件によっては補償されることもあります。
この記事では「付き添い入院」と「保険」の関係について、わかりやすく解説していきます。
保険の確認ポイントもお伝えするので、ぜひ参考にしてください。
付き添い入院している親は保険適用されない
医療保険では「被保険者本人が入院したとき」に保険金が支払われる仕組みになっています。
つまり、付き添う側（家族）の費用は対象外というのが基本。
親の食事代・レンタルベッド代・交通費…すべて自腹です。
保険金が降りないのは当たり前といえば当たり前ですが、子どもと一緒に寝泊まりしてるのだから親も対象になればいいのに〜と思いますね。
ただし、最近では「付き添い看護費用特約」や「家族付き添い特約」といったオプションをつけられる保険もあります。
特約が付いていれば、付き添いのための交通費・宿泊費などが一部補償される場合も！
保険証券や契約内容に、付き添いに関する特約があるか確認してみてくださいね。
子どもの医療費は無料の自治体が多い
子どもの医療費は各自治体の助成により、無料または軽減される場合が多いです。
少子化対策のため、補助を出している自治体が多いんです。
医療費無料は入院の場合も一緒。
保険診療ならすべて自治体の補助の対象になります。
私が8日間付き添い入院したとき、病院に支払った金額は75,260円でした！
内訳
- 食事代460円×13食分
- 個室代9,350円×8日間
内訳の通り個室代がほとんどで、個室を使わなければ5,980円で済んでいたはずです。
高いのはわかっていたけれど、1歳半の娘と大部屋で過ごすのはきついと思い、個室を希望しました。
大部屋の辛さを知っていたから、お金がかかっても個室を選びました。
付き添い入院の現実については以下の記事も参考にしてくださいね。
付き添い入院でかかる費用とは？
付き添い入院では子どもの医療費とは別に、親の費用が色々かかります。
具体的には以下のような項目。
- 食費（院内コンビニ・自動販売機など）
- 寝具レンタル代
- 駐車場代・交通費
- 親の生活用品（洗面道具・下着・着替えなど）
- 通信費（Wi-Fi）
- 洗濯代（コインランドリー）
- 個室代（希望すればかかる）
これらが、個室代を除いても1日あたり1,000〜3,000円程度かかってきます。
入院期間が長引くほど、家計にじわじわ響いてきます。
付き添い入院でかかった実際の費用公開
前述の75,260円に加え、付き添い入院でかかったトータル費用は結構な金額でした。
私が実際に付き添った入院（8日間）の例です。
| 費目 | 金額（1日あたり） | 金額（8日あたり） |
|---|---|---|
| 食費 | 約1,500円 | 約12,000円 |
| 洗濯＋乾燥機代（7日間利用） | 約400円 | 約2,800円（7日間利用） |
| 飲み物・おやつ | 約300円 | 約2,400円 |
| ポケットWi-fi | 約660円 | 約5,280円 |
| 合計 | 約2,860円 | 約22,480円 |
食費・洗濯・飲み物・Wifi代だけでも1週間で約2万円以上かかりました。
さらに残された夫と上の子の食費もかかります。
| 費目 | 金額（1日あたり） | 金額（8日あたり） |
|---|---|---|
| 夫と上の子の食費 | 約2,000円 | 約16,000円 |
夫は自炊ができないため外食や惣菜に頼ることが多く、家庭の食費もかさみました。
すべて合わせると…
病院への支払い75,260円＋私にかかった費用22,480円＋夫と上の子の食費16,000円＝113,740円です。
予想以上に出費が多くてびっくり！
もし有給を使い切って欠勤になってしまったら、収入はないのにこの出費があると思うと震えますね。。。
子どもの医療保険で助けられた
思ったより出費がかさむ付き添い入院ですが、私は子どもの医療保険に入っていたため、給付金をもらうことができました！
給付金のおかげで収支がプラスになったので、本当にありがたかったです。
保険に入っていたおかげで、個室を利用したり、子どもにおもちゃを買うこともためらわずにできました。
お金が気になって我慢ばかりだと、絶対にしんどいです。
で相談できます。
現在加入している保険について教えてくれたり、保証内容が足りているか判断してくれます。
顔写真・レビュー付きのプロフィールから自分でFPを選べるので、相談しやすそうなFPを探してみてくださいね。
ホームページのレビューを見てもわかる通り、優しくて相談しやすいFPばかりです。
子どもの保険は必要ないと考える人もいますが、7回も付き添い入院した身としては、せめて小学校入学までは入っておくと安心だと思います。
小さいうちは付き添いが必須だし、仕事を休まないといけない可能性が高いからね。
子育て資金・ライフプランなども相談できるので、小さい子がいて今後のお金に不安がある方もおすすめ。
相談したらハーゲンダッツのギフト券もらえちゃいます♪
保険以外で使えるサポート制度
付き添い入院では、保険以外にも使える制度があります。
知らないと損なので、ぜひチェックしておきましょう！
高額療養費制度
入院費用が高くなってしまったときに、自己負担額に上限を設けてくれる制度です。
自己負担限度額を超えた支払い分が、あとで払い戻されます。
自己負担限度額は収入によって上限が変わります。
ざっくりですが、月収2７〜5１万円の人は自己負担10万円程度、月収26万円以下の人は自己負担57,600円程度になります。
実際は子どもの医療費は無料の自治体が多いので、高額療養費制度を使わなければいけないほどの金額になることは、ほとんど無いと思います。
しかし高額療養費制度は世帯合算ができます。
世帯合算とは？
世帯で複数の方が同じ月に病気やけがをして医療機関で受診した場合や、お一人が複数の医療機関で受診したり、一つの医療機関で入院と外来で受診した場合は、自己負担額は世帯で合算することができ、その合算した額が自己負担限度額を超えた場合は、超えた額が払い戻されます。
・ここで言う世帯とは、協会けんぽに加入している被保険者とその被扶養者です。
引用：全国健康保険協会
世帯合算の対象となる条件とは？
- 同一の健康保険に加入している（合算したい人が同じ健康保険に加入している世帯が対象）
- 同じ月内の医療費である
- 自己負担額が一定額以上である（同じ月内に21,000円以上の自己負担が複数ある場合に合算可能）
つまり同じ月に家族の医療費の支払いが多かった場合は、世帯合算で高額療養費制度を使える可能性があります。
詳しくは、保険証記載の健康保険の窓口に確認してくださいね。
傷病手当金（付き添い家族が休職する場合）
傷病手当金は原則として、本人が病気の場合のみ受給できる制度です。
傷病手当金を受給できる基本条件は以下の４つ。
- 業務外の病気やケガで療養中であること
- 就労できないこと
- 連続する3日間を含み4日以上仕事を休んでいること
- 給与の支払いがない、または減額されていること
しかし付き添いによる精神的・身体的負担が大きくなり、本人が体調を崩して就労不能になったと医師が診断した場合、付き添い中でも傷病手当金を請求できる可能性があります。
例外的な対応のため必ず受給できるわけではありませんが、長期の付き添いで負担が大きくなった場合は、会社や保険組合に相談してみましょう。
小児慢性特定疾病医療費助成
お子さんが特定の病気で長期入院する場合には、治療費の自己負担額を軽減する制度を使える可能性があります。
小児慢性特定疾病は、悪性新生物、慢性腎疾患、慢性呼吸器疾患など、15種類以上の疾患が対象。
制度の内容は都道府県や自治体によって異なるので、問い合わせてみてくださいね。
まとめ：付き添い入院に親の保険は使えない！備えが大切
付き添い入院は、家計的にも大きな負担になりますよね。
- 付き添いにかかる費用は保険の対象外
- 付き添い入院は1日3,000円程度かかる
- 残された家族の食費もかかる
- 小学校入学までは子どもの保険に入っておこう
- 公的制度や助成金も要チェック！
付き添い入院が決まったら、まず保険を見直してみましょう！
加入している保険の内容がわからない人や、今から保険に入れるか知りたい人は、FP無料相談の保険チャンネルで相談できます。
スマホからオンライン相談もできるので、安心して付き添い入院に臨めるように準備しておきましょう。
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